国家プロジェクトとしての人工光合成

国家プロジェクトとしての人工光合成

「人工光合成」プロジェクト

「人工光合成」は2010年のノーベル化学賞を受賞した根岸英一パデュー大学教授が「世界に先駆けて日本が実用化すべきだ」と呼びかけ、関係省庁に直談判したため珍しく国の動きも素早さを見せました。
現在、科学技術振興機構の「先端的低炭素化技術開発」や日本学術振興会の「人工光合成による太陽エネルギーの物質交換」や経済産業省の「人工光合成化学プロセス技術研究組合」などのプロジェクトが全国で立ち上げられています。

最新の動き

2013年8月、政府の総合科学技術会議（議長・安倍晋三首相）は、地球温暖化対策に向けた2050年までの技術開発の工程表を盛り込んだ「環境エネルギー技術革新計画」の改定案を有識者懇談会でまとめました。改定案の中で「人工光合成」や「地熱発電」など5項目を新たに加えたことが注目されます。
国は長期的な目標として2050年までに世界全体で温室効果ガスを半減、先進国全体で8割減を掲げていますので、「人工光合成」は二酸化炭素を減らす切り札的な対策となることを期待されていると言えます。
「環境エネルギー技術革新計画」の中で新たに採用された5項目の具体策は以下の通りです。

人工光合成	二酸化炭素などから有機物を製造し2021年度に光触媒変換効率を今の0.3％から10%に引き上げる。
革新的構造材料	自動車などの軽量化で燃費を向上し全世界で二酸化炭素を約47億トン削減する。
地熱発電	火山の地中にある高温の蒸気でタービンを回して発電し二酸化炭素を約5億トン削減する。
太陽熱利用	太陽光を集め高温にし、蒸気を発生させるなどして発電し二酸化炭素を約20億トン削減する。
海洋エネルギー利用	波や潮の力でタービンを回して発電し、コストを1キロワット時20円以下にする。